大角 玉樹 (オオスミ タマキ)

Osumi Tamaki

写真a

職名

教授

科研費研究者番号

80305177

研究分野・キーワード

経営組織論,メディア・ダイナミクス,経営情報,イノベーション

ホームページ

http://homepage3.nifty.com/osumi/

現在の所属組織 【 表示 / 非表示

  • 専任   琉球大学   ■廃止組織■   産業経営学科   教授  

留学歴 【 表示 / 非表示

  • 1900年04月
     
     

    School of Business, Bond University  

  • 1900年04月
     
     

    East West Center  

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 神戸商科大学 -  経営学修士  その他

職歴 【 表示 / 非表示

  • 1998年04月
    -
    2008年03月

      琉球大学 法文学部 総合社会システム学科 比較経営情報講座 准教授  

  • 2008年10月
    -
    継続中

      琉球大学 観光産業科学部 産業経営学科 教授  

専門分野(科研費分類) 【 表示 / 非表示

  • 経営学

  • 教育工学

  • 情報学基礎

 

主たる研究テーマ 【 表示 / 非表示

  • Development of Digital Content

  • Digital Opportunities for Social Economic Development

  • 知的資産の創造的マネジメント

  • 沖縄における産学官連携の戦略的マネジメント

  • 情報システムと変化適応型組織

論文 【 表示 / 非表示

  • 次世代型キャリア教育のデザインに向けたアクティブラーニングの開発と評価 : 起業家育成プログラムからの知見

    その他の著者

    No.91 (2016/3) ( 琉球大学法文学部 )  ( 91 ) 1 - 18   2016年08月

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    本稿の目的は、起業家プログラムの観察から得られた知見を参考に、実効性の高い先進的なアクティブラーニング・プログラムを開発・実践し、次世代型キャリア教育モデルをデザインするための基本的なアイデアを整理することである。それらを基盤としながら、将来的には、「レジリエンス(強靭さ、失敗から立ち直る力)」と創造力の醸成に有効な起業家育成プログラムの成果と「文脈的な教授・学習(CTL:Contextual Teaching & Learning)」の理念を取り入れ、専門教育とキャリア教育の一体化を図ることにより、21世紀型能力とされる「生きる力」、「イノベーションを創出する力」を自然に修得できる、科学的根拠に基づいた次世代型キャリア教育(キャリア教育3.0)の構築と検証、及び標準化を試みたいと考えている。本学においても、平成25年度より、琉球大学産学官連携推進機構及び起業コンサルタントと連携して開設した共通科目「ベンチャー起業入門」が、本年度3年目を迎えた。第一期の受講生から学生起業が二件生まれるという成果はあったものの、同科目履修を前提とした「ベンャー起業実践」を継続受講する学生が非常に少ないことが課題の一つになっている。また、特別な予算がなくても、持続可能な講義にするための協議を行った結果、平成27年度は、世界的に展開されている起業体験イベントである、""Startup Weekend"" と連携した、産学官民連携型の講義デザインとなった。本稿では、本年度の講義デザインとプロセス、アンケート結果を振り返り、21世紀型能力の修得を促進する次世代型キャリア教育モデル、すなわちキャリア教育3.0を構築していくためのヒントを探りたい。Startup Weekendは、洗練された起業家育成プログラムであり、まさに能動的なアクティブラーニングであるだけではなく、短期間に、一生忘れられない学びを体験するデイープ・ラーニングの要素も含まれている。これを契機に、専門科目とキャリア教育の一元化を図り、アクティブラーニングという講義形態だけではなく、講義の質の深化につながるデイープ・アクティブラーニングの先進的なプログラム開発も試みたい。 (管理者追加)リポジトリ登録情報を移行しました。確認のうえ、加除修正をしてください。

  • 産学連携教育の新展開 : レジリエンスを高める起業家教育プログラム

    その他の著者

    No.89 (2015/3) ( 琉球大学法文学部 )  ( 89 ) 25 - 48   2015年09月

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    キャリア教育汚染ともいうべき状況が続いている。平成22年2月25日に改正された大学設置基準等を受けて制度化されたキャリア教育は、文部科学省の予算措置(就業力GPや産業界ニーズGP)を受けて、一挙に拡大することとなった。しかしながら、明確な目的ないしビジョンを欠き、単なる科目新設やインターンシップ等の増設にとどまっているケースも多く、場合によってはキャリア教育といいながら就職活動教育に矮小化されているケースもある。また、キャリア教育関連科目の行き過ぎた増設により、大学本来の専門教育や教養教育がおざなりになっている傾向もみられる。まさに、ビジョンなきキャリア教育が大学教育を汚染していると言っても過言ではないだろう。本稿では、従来のキャリア教育ではあまり重視されてこなかった概念である、「レジリエンス」に注目し、試行として実施した起業体験プログラムのプロセス、結果から、今後の産学連携教育の方向性を探っていきたい。そうすることによって、将来、ミスマッチングがあっても克服する、乗り越えていく力の醸成が可能となり、場合によっては、国策で示されている起業大国、イノベーション大国につながる人材育成が可能になるかもしれない。日本の若者は、失敗を極度に恐れているという調査があり、また、日本の文化も失敗に対する許容度が低い文化である。レジリエンスを高める起業家教育は、このような状況を打破する橋頭堡になるかもしれない。 (管理者追加)リポジトリ登録情報を移行しました。確認のうえ、加除修正をしてください。

  • 観光における産学官連携政策調査覚書 : 北海道との連携に向けて

    その他の著者

    No.89 (2015/3) ( 琉球大学法文学部 )  ( 89 ) 121 - 139   2015年09月

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    観光産業科学部では、早期キャリア教育の一環としての東京派遣プログラム、かりゆし人財育成基金を活用したハワイ研修、シンガポール研修、および国内研修等、数多くの充実した研修プログラムを実施している。しかしながら、就労しながら学んでいる社会人学生にとっては、研修期間が長すぎることがネックとなっており、比較的短期間で設計された社会人学生向けの研修プログラムの開催を望む声が多く出されていた。産業経営学科は夜間主コースを提供しており、社会人学生も多く学んでいることから、これまで社会人特別経費を活用して、ITやサービス分野の第一線で活躍する講師陣を招聘した産学官連携講座や特別セミナーを実施してきた。しかしながら、夜間の時間帯や土曜日を利用した講義運営が難しいことと、県外ないしは海外での特別研修を希望する声が強いことを受け、本年度は試行として、北海道での研修を実施することとなった。北海道も沖縄同様、観光に力を入れており、産業振興のための産学官連携も数多くみられ、社会人学生が政策の調査、比較検討を行う場として適した環境にある。周知のとおり、沖縄県民は北の地の雪に憧れ、北海道民は冬に南国沖縄の暖かさを夢見ると言われている。いわばお互いが憧れの地の一つでもある。また、北海道は、「食と観光」に関連する政策にも力を入れており、沖縄との連携による新製品開発、販路拡大や物流経路の拡大などの可能性も広がっている。観光と経営を学んでいる学生にとっては、今後の政策を身近に考える格好の教材ともいえるロケーションである。本稿では、今回の研修の目的、内容、及び現地での活動と参加者のアンケートを整理し、政策課題でもある交流産業創出と産学連携によるイノベーションを促進するための社会人学生研修プログラム・デザインに向けた課題と方向性を議論している。 (管理者追加)リポジトリ登録情報を移行しました。確認のうえ、加除修正をしてください。

  • イノベーション人材育成に向けた産学官ネットワークの可能性 : 実践的起業家育成プログラムの開発と今後の課題

    その他の著者

    No.87 (2014/3) ( 琉球大学法文学部 )  ( 87 ) 45 - 68   2014年09月

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    1.はじめに 平成24年度沖縄県「産学人材育成ネットワーク形成促進事業において、沖縄県の自立的経済発展及び地域活性化のために必要とされる人材像ならびに新たな産学官連携の在り方が調査検討された。その結果、1.イノベーションを担う人材が不可欠であること、2.そのためには、起業家精神を有する人材の早期育成が必要であり、3.この実現のために、産学官が連携したネットワーク構築と沖縄の地域特性を踏まえたイノベーション・エコシステムの形成の有用性が確認された。起業家育成教育が効果的であることも関係者から指摘されているものの、長期に渡り、起業家教育は会社を設立するための実務教育であると勘違いされ、本来、起業家精神を醸成し、起業家的なものの見方や考え方と行動特性、すなわち、マインド・セットとスキル・セットを習得するための教育であることが忘れられているようである。筆者が座長を務める同事業検討委員会では、他大学の先進的な起業家育成教育ならびにビジネス・プランコンテストの視察、県内ベンチャー企業が実施しているシリコンバレー派遣プログラムの視察、県内教育機関の取組状況に関する調査と意見交換が行われ、何よりも、県内教育機関には、正規のカリキュラムの中に、ベンチャー育成や起業家育成の講座が提供されていない点が指摘された。この状況を打破し、時代や社会が求めている起業家及び起業家精神に溢れる人材の育成を加速するために、まずは県内大学と高等専門学校が連携した実践的なベンチャー講座が開設できないかという提案がなされた。この提案を受けて、琉球大学が過去5年にわたって実施してきた「沖縄学生アイデア・コンテスト」と、平成24年度に実施したビジネス・トライアルコンテストの内容を再検討し、平成25年度より、琉球大学の共通科目として、「ベンチャー起業入門」と「ベンチャー起業実践jが開設されるに至った。本稿では、ベンチャー講座開設の契機となった沖縄学生ビジネス・アイデア・コンテストとビジネス・トライアルコンテストの概要を紹介し、学生アンケートの分析を参考に、今後の改善点と課題について議論している。 (管理者追加)リポジトリ登録情報を移行しました。確認のうえ、加除修正をしてください。

  • 亜熱帯島嶼科学の戦略的展開に向けた予備的考察 : イノベーションのソーシャル・マネジメント

    その他の著者

    No.87 (2014/3) ( 琉球大学法文学部 )  ( 87 ) 1 - 14   2014年09月

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    沖縄及び琉球大学の戦略的な研究として、「亜熱帯島嶼科学」が提唱され、その推進のため、2005年に、亜熱帯島嶼科学超域研究推進機構が開設されている。過去の外部評価では、学術的な取り組みとしては高く評価されているが、応用研究として、イノベーションや事業化につながる産学官連携を促進することの必要性が喫緊の課題として指摘されている。我が国の経済政策の一つである、「イノベーション25」においても、イノベーションによる持続的成長と豊かな社会の実現が謳われており、辺境に位置し、観光への依存度の高い沖縄が科学技術を活用したイノベーション・アイランドに変貌を遂げていくことが期待されている。世界水準の研究教育を目的とした沖縄科学技術大学院大学の開学は、この期待を一層大きくしている。筆者は、1995年に施行された科学技術基本法以降の、我が国の政策と地域の政策を検討し、国際会議や国際展示会への参加、フィールドワークを通じて、イノベーションを創造する環境や地域特性の調査研究を続けている。過去10数年にわたり、関連研究機関や技術移転に関わる組織、科学技術コーディネータを含め多くの専門家や実務家と意見交換をしてきたが、その大半が、産学官連携によるイノベーション創出の困難性や問題点を指摘する声であり、有効性に疑問を投げかける意見であった。「連携」といいながらも、依然として、お互いの立場や考え方の違いを尊重することが少なく、それぞれが所属組織・機関の目的に従って、個別ばらばらに動いているのが現状であろう。琉球大学における亜熱帯島嶼科学の応用研究の必要性、沖縄21世紀ビジョンに掲げられている沖縄科学技術大学院大学の産学連携やベンチャー創出という政策的方向性を検討する際にも、「連携」ないしネットワーク形成がキーワードの一つになっている。過去の調査研究から、イノベーションを促進・加速するための連携が実現し、地域クラスターがエコシステムに変容を遂げるには、従来の政策ではほとんど考慮されることのなかったソーシャル・ファクターに注目し、そのマネジメントを確立することの必要性を感じている。まだ概念や研究のフレームワークが明確ではないことから、これまでの産学官連携、クラスターに関する主要な研究と近年の経営学における主要な研究トレンドを参考に、予備的考察を試みたものが本稿である。まだ、漠としたイメージしか掴めないものの、ソーシャル・ファクターとツーリズム・キャピタルという概念を取り入れた産学官連携モデルの進化と深化に向けて、理論構築と検証を行っておきたい。 (管理者追加)リポジトリ登録情報を移行しました。確認のうえ、加除修正をしてください。

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研究発表等の成果普及活動 【 表示 / 非表示

  • Implications of the Okinawa Multimedia Island Concept for Local Innovation System: Is Triple Helix a Good Partner to Dance

    Tamaki OSUMI

    その他の会議  2009年  -  2009年   

学術関係受賞 【 表示 / 非表示

  • 優秀論文賞

    2007年12月   日本e-learning学会  

    受賞者: その他の受賞者

科研費獲得情報 【 表示 / 非表示

その他研究費獲得情報 【 表示 / 非表示

  • ビジネスのモジュール化とオープンアーキテクチャ

    研究費種類: 財団・社団法人等の民間助成金  参画方法: その他

    研究種別: 受託研究  事業名: -

    研究期間: 1900年  -  2003年 

    資金配分機関: 日立INSソフトウェア

    直接経費: 1,000,000(円)  間接経費: 300,000(円)  金額合計: 1,300,000(円)

研究シーズ 【 表示 / 非表示

  • イノベーション

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