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論文 【 表示 ／ 非表示 】

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• Associations between Difficulty in Accessing Maternal and Child Health Services and Stress Responses among Mothers Raising Young Children during the COVID-19 Pandemic in Japan

  Toyama, N; Hokama, C; Takahara, M; Toyama, Y

  NURSING REPORTS ( Nursing Reports )  14 ( 1 ) 506 - 515   2024年03月 [ 査読有り ]

  掲載種別: 研究論文（学術雑誌）

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  In Japan, maternal and child health (MCH) services were canceled or limited during the COVID-19 pandemic, potentially damaging the mental health of mothers raising young children. This study aimed to examine associations between difficulty in accessing MCH services and various stress responses among such mothers in Japan. An Internet-based questionnaire survey was conducted in November 2022 targeting mothers raising young children who had registered with a Japanese online research company (n = 1032). The questionnaires included items from the Public Health Research Foundation Stress Checklist (Short Form) (PHRF-SCL(SF)), sociodemographic variables, and questions about difficulty accessing MCH services due to COVID-19. Chi-squared tests and multivariate logistic regression analysis were performed. In total, 45.7% of mothers experienced difficulty in accessing MCH services due to COVID-19. Mean PHRF-SCL(SF) scores were 4.9 for anxiety, 7.3 for tiredness, 2.8 for autonomic symptoms, and 5.2 for depression. These scores indicated worse stress responses than the general population and mothers raising young children before the COVID-19 pandemic. Mothers who experienced difficulty in accessing MCH services due to COVID-19 were 1.47–1.53 times more likely to be associated with high stress responses (PHRF-SCL(SF) scores). Given the difficulty mothers faced accessing MCH services due to COVID-19 and the negative impact this had, careful follow-up and support are necessary for mothers affected by the COVID-19 pandemic.

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• 育児負担感と親子遊びの知識との関連 沖縄県においてCOVID-19流行下で乳幼児を育てる親に関する研究(第一報)

  川上 紗英, 桃原 日菜, 當山 裕子, 外間 知香子, 當山 紀子

  沖縄の小児保健 ( (公社)沖縄県小児保健協会 )  ( 50 ) 19 - 24   2023年03月 [ 査読有り ]

  掲載種別: 研究論文（その他学術会議資料等）

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  【目的】COVID-19流行下で乳幼児を育てる親の育児負担感と親子遊びの知識との関連を明らかにすることである。【対象・方法】沖縄県A市内で了承の得られた10園の保育園を利用する母親826名、父親768名を対象に、2022年4月から6月に無記名自記式質問紙調査を実施した。本研究は、琉球大学倫理審査の承認を得て実施した。【結果】対象者の基本属性は、父親・母親共に30代が最も多く、育児負担感の得点の平均値±標準偏差は母親9.9±6.2、父親7.3±5.8であった。ロジスティック回帰分析の結果、育児負担感は、親子遊びの知識低群に比べて高群のオッズ比は母親0.31(95%CI:0.15-0.63)、父親0.50(95%CI:0.26-0.95)であった。【考察】親子遊びの知識高群の親は育児負担感が低いことが示された。このことから、乳幼児を育てる親の育児負担感を軽減するためには、保育園における親子遊びの知識の提供や、SNS・オンラインでの発信など、親が親子遊びの知識を獲得できるよう支援を行うことが必要と考えられる。(著者抄録)

• (第1報)COVID-19流行下で乳幼児を育てる母親の育児不安と育児仲間からのサポート関連

  眞榮田 ひなた, 上原 蘭, 外間 知香子, 當山 裕子, 當山 紀子

  日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 )  81回   347 - 347   2022年09月

  掲載種別: 研究論文（その他学術会議資料等）

• 沖縄県内の自治体において妊娠届出時に把握している情報の特徴

  外間 知香子, 當山 紀子, 當山 裕子

  日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 )  81回   338 - 338   2022年09月

  掲載種別: 研究論文（その他学術会議資料等）

• (第3報)COVID-19流行下で乳幼児を育てる母親の育児負担感とパートナーのサポートの関連

  上原 蘭, 眞榮田 ひなた, 外間 知香子, 當山 裕子, 當山 紀子

  日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 )  81回   348 - 348   2022年09月

  掲載種別: 研究論文（その他学術会議資料等）

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

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• 母と子の生活に寄り添う : 保健師等が支援している事例

  小笹 美子, 長弘 千恵, 斉藤 ひさ子, 外間 知香子, 屋比久 加奈子 ( 担当: 単著 )

  国際印刷  2017年03月

MISC（その他業績・査読無し論文等） 【 表示 ／ 非表示 】

MISC（その他業績・査読無し論文等） 【 表示 ／ 非表示 】

• 母子健康手帳交付面談で把握した妊婦を地区担当保健師へ引継ぐ基準と方法

  外間知香子,當山裕子

  沖縄県公衆衛生学会誌 ( 沖縄県公衆衛生学会事務局 )    55 - 59   2020年07月

   

• 保健師のこども虐待ボーダーライン事例支援数 平成25年度

  小笹 美子, 長弘 千恵, 外間 知香子, 當山 裕子, 仲野 宏子, 榊原 文, 藤田 麻理子, 福岡 理英

  日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 )  76回   479 - 479   2017年10月

   

• 妊娠届や母子手帳交付時の面接による要支援妊婦のふるい分けに関する文献検討

  長弘 千恵, 小笹 美子, 外間 知香子, 仲野 宏子, 森脇 智秋

  日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 )  76回   479 - 479   2017年10月

   

• こども虐待に対する保健師、助産師の支援経験と認識

  小笹 美子, 長弘 千恵, 外間 知香子, 當山 裕子, 仲野 宏子, 榊原 文, 福岡 理英, 白谷 佳恵

  日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 )  75回   457 - 457   2016年10月

   

• 行政保健師の子ども虐待に関する頻度と対応 2010年と2014年の比較

  長弘 千恵, 小笹 美子, 外間 知香子, 仲野 宏子

  日本公衆衛生学会総会抄録集 ( 日本公衆衛生学会 )  75回   457 - 457   2016年10月

   

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研究発表等の成果普及活動 【 表示 ／ 非表示 】

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• A県における母子健康手帳交付面談の実態（第一報）

  外間知香子、當山裕子、小笹美子、長弘千恵

  第8回日本公衆衛生看護学会学術集会  (愛媛県)  2020年01月  -  2020年01月   

• 母子健康手帳交付面談で把握した妊婦を担当保健師へ引き継ぐ基準と方法

  外間知香子、當山裕子

  第51回沖縄県公衆衛生学会  2020年01月  -  2020年01月   

• 沖縄県内の金融業に勤務する勤労者のメンタルヘルスと関連要因

  當山紀子, 伊禮加奈子, 末吉明日香, 大島優海, 當山裕子, 外間知香子

  日本公衆衛生学会総会  2019年10月  -  2019年10月   

• 乳児家庭全戸訪問事業における親の不適切養育行動に対する保健師の判断に関する調査

  長弘千恵, 小笹 美子, 仲野 宏子, 外間 知香子, 森脇 智秋, 津川 恵子

  日本公衆衛生学会総会  2019年10月  -  2019年10月   

• 子育て中の母親の主観的健康感とソーシャルサポート

  當山裕子, 外間知香子

  第7回日本公衆衛生看護学会学術集会  2019年01月  -  2019年01月   

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科研費獲得情報 【 表示 ／ 非表示 】

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• 沖縄県における新型コロナウイルス流行後の母親の育児ストレスと精神保健に関する研究

  基盤研究(C)

  課題番号: 21K10998

  研究期間: 2021年04月  -  2024年03月 

  代表者: 豊川 紀子, 高原 美鈴, 外間 知香子, 當山 裕子 

  直接経費: 2,900,000（円）  間接経費: 3,770,000（円）  金額合計: 870,000（円）

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  本研究の目的は、沖縄県において新型コロナウイルス感染症流行中または流行後の育児中の母親の育児ストレスや精神的状態を明らかにし、新型コロナウイルス感染症流行の影響や母子に対する支援方法を検討することである。 2020年から流行が始まった新型コロナウイルス感染症は、2021年度も感染の増減を繰り返しながら人々の生活に大きな影響を与えてきた。特に沖縄県は、人口当たりの感染者数が多く、長期間に渡る外出自粛や、イベントの開催制限、営業時間短縮要請など様々な自粛が強いられた。 本研究の初年度は、新型コロナウイルス感染症流行下における母親の育児ストレス、精神保健に関する研究の文献収集を実施すると共に、2021年4月から5月に沖縄県内で乳幼児を育てる母親を対象に、育児不安、育児負担感、精神的健康、新型コロナウイルス感染症流行によるストレスや不安、ソーシャルサポート等について無記名自記式質問紙調査を行った。データ収集は、沖縄県内で協力の得られた10か所の保育園を利用する母親666名を対象に依頼し、375名の母親から回答への協力が得られた。収集した調査結果についてはデータを入力し、データの基本的処理を行った後、記述統計や多変量解析による分析を行った。また、調査報告書を作成し、調査に協力の得られた保育園に報告を行った。 <BR> 今後、これらの調査結果について学会発表や論文執筆を行うと共に、更なる調査を行い、長期化している新型コロナウイルス感染症流行の影響と感染症流行下で乳幼児を育てる母親への支援方法を検討する予定である。

• 母子健康手帳交付に関わる保健師の効果的な引き継ぎ技術

  若手研究(B)

  課題番号: 17K17541

  研究期間: 2017年04月  -  2020年03月 

  代表者: 外間 知香子 

  直接経費: 1,100,000（円）  間接経費: 1,430,000（円）  金額合計: 330,000（円）

  　概要を見る

  本研究は母子手帳交付面談の実態と、窓口当番保健師から地区担当保健師への引継ぎ方法について明らかにすることを目的とした。母子手帳交付時の面談で得られた妊婦の情報を窓口当番保健師から地区担当保健師へ引継ぎ基準がある自治体は約7割であった。また、要支援妊婦のスクリーニングは、県が作成した問診票やスクリーニング票、自治体独自で作成した問診票などを使用して地区担当保健師へ引継ぐかどうかを窓口当番保健師は判断していた。地区担当保健師への引継ぎ方法では、すべての自治体で会議等で要支援妊婦の引継ぎを行っていた。

• 母子健康手帳交付に関わる保健師の効果的な引き継ぎ技術

  若手研究(B)

  課題番号: 17K17541

  研究期間: 2017年04月  -  2019年03月 

  代表者: 外間　知香子 

  直接経費: 1,100,000（円）  間接経費: 330,000（円）  金額合計: 1,430,000（円）

• 乳児家庭全戸訪問事業における不適切養育行動の判断指標の開発

  基盤研究(C)

  課題番号: 16K12349

  研究期間: 2016年04月  -  2019年03月 

  代表者: 長弘 千恵, 小笹 美子, 仲野 宏子, 原田 広枝, 外間 知香子, 山口 のり子, 吉永 一彦, 阿波 友理, 飯西 美咲 

  直接経費: 2,700,000（円）  間接経費: 3,510,000（円）  金額合計: 810,000（円）

  　概要を見る

  乳児家庭全戸訪問事業の実態と保健師の不適切養育行動の判断を明らかにするために、2段階に分け事業の実態、不適切養育行動の判断に関する22項目についての自記式質問調査を行った。第1回は事業担当保健師750名配布(回収231)、第2回は270名(回収189)であった。結果は人口が多い自治体は訪問拒否や連絡不能等で実施に苦労していた。保健師による不適切養育行動の判断指標スキルが明らかとなったが検証はされていない。