堀 勝彦 (ホリ カツヒコ)

HORI Katsuhiko

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職名

准教授

科研費研究者番号

50635018

現在の所属組織 【 表示 / 非表示

  • 専任   琉球大学   国際地域創造学部   経済学プログラム   准教授  

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 京都大学 -  博士(経済学)  経済学

職歴 【 表示 / 非表示

  • 2012年04月
    -
    2014年03月

      帝塚山大学 講師  

  • 2014年04月
    -
    2014年09月

      帝塚山大学 准教授  

  • 2014年10月
    -
    2018年03月

      琉球大学  

  • 2014年10月
    -
    継続中

      琉球大学 准教授  

  • 2018年03月
    -
    継続中

      琉球大学  

所属学会・委員会 【 表示 / 非表示

  • 2006年04月
    -
    継続中
     

    日本経済学会

  • 2008年10月
    -
    継続中
     

    日本応用経済学会

  • 2016年10月
    -
    2017年06月
     

    沖縄地区税関   モニター

  • 2023年04月
    -
    継続中
     

    経済理論学会

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 経済成長,共有資源

  • 財政政策

  • 経済成長

  • 景気循環

  • 共有資源

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 人文・社会 / 理論経済学

  • 人文・社会 / 経済政策

論文 【 表示 / 非表示

  • Business Cycles and Unemployment with Growth Through Creative Destruction

    Katsuhiko Hori

    經濟研究   ( 101 ) 33 - 53   2021年09月

    掲載種別: 研究論文(学術雑誌)

  • 温室効果ガスの削減費用の計算方法

    一方井 誠治・栗田 郁真・堀 勝彦

    武蔵野大学環境研究所紀要 ( 武蔵野大学環境研究所 )  ( 3 ) 17 - 32   2014年03月

    掲載種別: 研究論文(大学,研究機関紀要)

  • The Impact of the European Union Emissions Trading Scheme: Interviews with Four Companies in Poland

    Katsuhiko Hori, Seiji Ikkatai, Ikuma Kurita

    Tezukayama Academic Review ( Society of Economics & Business, Tezukayama University )  ( 20 ) 53 - 61   2014年03月

    掲載種別: 研究論文(大学,研究機関紀要)

  • Education, Innovation and Long-Run Growth

    Katsuhiko Hori, Katsunori Yamada

    Japanese Economic Review ( Japanese Economic Association )  64 ( 3 ) 295 - 318   2013年09月 [ 査読有り ]

    掲載種別: 研究論文(学術雑誌)

  • 家庭部門における温室効果ガス削減に関する政策提言に向けた実証分析

    堀 勝彦・栗田 郁真・一方井 誠治

    帝塚山学術論集 ( 帝塚山大学経済・経営学会 )  ( 19 ) 45 - 65   2013年03月

    掲載種別: 研究論文(大学,研究機関紀要)

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MISC(その他業績・査読無し論文等) 【 表示 / 非表示

  • 「メディカルツーリズム再考 ~医療の国際化の視点~」へのコメント

    片岡 英尋

    観光科学   ( 7 ) 70 - 71   2015年12月

     

研究発表等の成果普及活動 【 表示 / 非表示

  • "Child Labor and Human Capital Formulation with Stone-Geary Preferences"

    松尾 美紀・友田 康信・堀 勝彦

    秋季大会  2013年09月  -  2013年09月   

  • Business Cycles, Economic Growth and Unemployment

    Katsuhiko Hori

    10th Biennial Pacific Rim Conference  2013年03月  -  2013年03月   

  • 消費者のハイブリッド車の購入要因に関する実証分析

    一方井 誠治・栗田 郁真・堀 勝彦

    年次大会  2011年09月  -  2011年09月   

  • 企業における温室効果ガス削減費用計算の基本モデル

    一方井 誠治・栗田 郁真・堀 勝彦

    年次大会  2010年09月  -  2010年09月   

  • Dynamic Game Model of Endogenous Growth with Consumption Externalities

    Katsuhiko Hori, Akihisa Shibata

    11th Annual Conference  2010年06月  -  2010年06月   

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科研費獲得情報 【 表示 / 非表示

  • 知識資本蓄積の性質がもたらす経済成長パターンに関する理論研究

    基盤研究(C)

    課題番号: 15K03360

    研究期間: 2015年04月  -  2019年03月 

    代表者: 桑原史郎  研究分担者: 堀勝彦

    直接経費: 500,000(円)  間接経費: 150,000(円)  金額合計: 650,000(円)

  • 低開発経済における人的資本蓄積に関する理論研究

    基盤研究(C)

    課題番号: 15K03495

    研究期間: 2015年04月  -  2019年03月 

    代表者: 松尾美樹  研究分担者: 友田康信・堀勝彦

    直接経費: 200,000(円)  間接経費: 60,000(円)  金額合計: 260,000(円)

  • 経済成長政策と企業の異質性

    基盤研究(C)

    課題番号: 26380348

    研究期間: 2014年04月  -  2017年03月 

    代表者: 堀 勝彦  研究分担者: 桑原 史郎・石澤 末三

    直接経費: 3,200,000(円)  間接経費: 960,000(円)  金額合計: 4,160,000(円)

その他研究費獲得情報 【 表示 / 非表示

  • 動学確率的一般均衡モデルとマイクロデータを活用した、近年の成長戦略や財政再建策が日本のマクロ経済に与える影響の解明

    研究費種類: 公的研究費(省庁・独法・大学等)  参画方法: 研究分担者

    研究種別: 研究助成  事業名: 先端経済理論の国際的共同研究拠点プロジェクト研究

    研究期間: 2017年04月  -  2018年03月 

    代表者: 新居 理有  連携研究者: 中澤正彦・大野太郎・三好向洋・玉井寿樹・堀勝彦・小嶋大造  資金配分機関: 文部科学省

  • 世代間の異質性を考慮した、少子高齢化の下で財政政策が日本経済に与える効果に関するマイクロデータと動学的一般均衡理論を用いた分析

    研究費種類: 公的研究費(省庁・独法・大学等)  参画方法: 研究分担者

    研究種別: 研究助成  事業名: 先端経済理論の国際的共同研究拠点

    研究期間: 2017年04月  -  2018年03月 

    代表者: 新居 理有  連携研究者: 中澤正彦・大野太郎・三好向洋・玉井寿樹・堀勝彦  資金配分機関: 文部科学省

  • 実証分析及び理論モデル分析を通じた、近年の財政制度改革が将来の日本財政・マクロ経済に与える効果に関する研究

    研究費種類: 公的研究費(省庁・独法・大学等)  参画方法: 研究分担者

    研究種別: 研究助成  事業名: 先端経済理論の国際的共同研究拠点

    研究期間: 2016年04月  -  2017年03月 

    代表者: 新居理有  連携研究者: 中澤正彦・大野太郎・三好向洋・玉井寿樹・堀勝彦・小嶋大造  資金配分機関: 文部科学省

  • 財政制度改革が家計の税負担及びマクロ経済に与える影響に関する定量分析

    研究費種類: 公的研究費(省庁・独法・大学等)  参画方法: 研究代表者

    研究種別: 研究助成  事業名: 先端経済理論の国際的共同研究拠点プロジェクト研究

    研究期間: 2015年04月  -  2016年03月 

    代表者: 大野太郎  連携研究者: 宇南山卓・三好向洋・新居理有・堀勝彦・中澤正彦・小嶋大造・要藤正任  資金配分機関: 文部科学省

  • 日本財政の再建策がマクロ経済に与える効果に関する動学的一般均衡分析

    研究費種類: 公的研究費(省庁・独法・大学等)  参画方法: 研究分担者

    研究種別: 研究助成  事業名: 先端経済理論の国際共同研究拠点プロジェクト研究

    研究期間: 2014年04月  -  2015年03月 

    代表者: 新居 理有  連携研究者: 平賀一希・堀勝彦・近藤豊将・中澤正彦  資金配分機関: 文部科学省

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共同研究実施実績 【 表示 / 非表示

  • 「実証分析及び理論モデル分析を通じた近年の財政制度改革が将来の日本財政・マクロ経済に与える効果に関する研究」

    研究期間: 2016年  -  2017年 

    代表者: 新居 理有  連携研究者: 中澤 正彦・大野 太郎・三好 向洋・玉井 寿樹・小嶋 大造  資金配分機関: 京都大学経済研究所

  • 「財政制度改革が家計の税負担及びマクロ経済に与える影響に関する定量分析」

    研究期間: 2015年  -  2015年 

    代表者: 大野 太郎  連携研究者: 小島 泰造・要藤 正任・宇南山 卓・三好 向洋・新居 理有・中澤 正彦  資金配分機関: 京都大学経済研究所

  • 「日本財政の再建策がマクロ経済に与える効果に関する動学的一般均衡分析」

    研究期間: 2014年  -  2014年 

    代表者: 新居 理有  連携研究者: 中澤 正彦・平賀 一希・近藤 豊将  資金配分機関: 京都大学経済研究所

  • 「日本における財政の維持可能性の数量的分析」

    研究期間: 2012年  -  2012年 

    代表者: 新居 理有  連携研究者: 中澤 正彦  資金配分機関: 京都大学経済研究所

  • 「マクロ計量モデルの高度化・拡張と財政経済の長期シミュレーションに関する共同研究」

    研究期間: 2011年  -  2011年 

    代表者: 中澤 正彦  連携研究者: 京都大学経済研究所・財務省財務総合政策研究所  資金配分機関: 財務省

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学外の社会活動(高大・地域連携等) 【 表示 / 非表示

  • GDP統計からみた日本と世界の現状

    神戸研究学園都市大学交流推進協議会  神戸研究学園都市公開講座 

    2014年08月
     
     

  • 経済学ってどんな学問?

    2013年11月
     
     

  • 温室効果ガスの削減費用計算

    京都大学教育研究推進センター地域生存学総合実践研究ユニット  環境経営研修プログラム 

    2013年07月
     
     

学術貢献活動 【 表示 / 非表示

  • Session 2-1B: English Session III [国際学術貢献]

    Japan Association for Applied Economics  ( オンライン )

    2020年6月
     
     

    種別:学会・研究会等 

  • 中村論文”Poverty Alleviation and Correction of Income Disparity through Education Systems” に ついてのコメント

    日本経済学会  ( 武蔵大学 )

    2019年6月
     
     

    種別:学会・研究会等 

  • 「メディカルツーリズム再考 ~医療の国際化の視点~」へのコメント

    第6回観光科学研究会  ( 琉球大学 )

    2015年3月
     
     

    種別:学会・研究会等 

  • Comments on “Deflation, Population Decline and Sustainability of Public Debt” by Atsumasa Kondo

    第4回先端経済分析研究会  ( じゅうろくプラザ )

    2013年9月
     
     

    種別:学会・研究会等 

  • Comments on “On the sustainability of a common property resource: An implication from dynamic game theory” by Ken-ichi Akao and Gerhard Sorger

    日本経済学会  ( 北海道大学 )

    2012年6月
     
     

    種別:学会・研究会等 

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