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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

論文 【 表示 ／ 非表示 】

• 臨床と武道 ―畠中雄平教授へのインタビューより―

  草野智洋

  人間科学（琉球大学人文社会学部人間社会学科紀要）   ( 45 ) 193 - 225   2025年03月

  掲載種別: 研究論文（その他学術会議資料等）

• 離婚によって親権を失った母親の苦悩と葛藤のプロセス ―複線径路等至性アプローチを用いた分析―

  草野 智洋

  人間科学（琉球大学人文社会学部人間社会学科紀要）   ( 44 ) 61 - 88   2024年03月

  掲載種別: 研究論文（その他学術会議資料等）

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    DOI

• アメリカにおける高葛藤父母の面会交流のケースへの対応

  小田切 紀子, 青木 聡, 草野 智洋

  離婚・再婚家族と子ども研究 ( 日本離婚・再婚家族と子ども研究学会 )  6 ( 0 ) 33 - 43   2024年

  掲載種別: 研究論文（学術雑誌）

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    CiNii Research

• 同居親による片親疎外行為が子どもに与える影響

  青木 聡, 野口 康彦, 小田切 紀子, 草野 智洋

  大正大学カウンセリング研究所紀要   46   15 - 33   2024年 [ 査読有り ]

  掲載種別: 研究論文（学術雑誌）

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    CiNii Research

• 同居親による片親疎外行為が子どもに与える影響

  青木聡, 野口康彦, 小田切紀子, 草野智洋

  大正大学カウンセリング研究所紀要   ( 46 ) 15 - 33   2023年12月 [ 査読有り ]

  掲載種別: 研究論文（その他学術会議資料等）

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

著書 【 表示 ／ 非表示 】

• ロゴセラピー 人間への限りない畏敬に基づく心理療法

  草野智洋, 徳永繁子 ( 担当: 共訳 )

  新教出版社  2024年08月 ( ページ数: 290 )

  ASIN

• ロゴセラピー : 人間への限りない畏敬に基づく心理療法

  Lukas Elisabeth S., 草野 智洋, 徳永 繁子 ( 担当: 単著 )

  新教出版社  2024年

• 臨床心理学中事典

  森岡, 正芳, 岡村, 達也, 坂井, 誠, 黒木, 俊秀, 津川, 律子, 遠藤, 利彦, 岩壁, 茂, 野島, 一彦 ( 担当: 分担執筆 , 担当範囲: pp.451-452. 「ロゴセラピー 」 )

  遠見書房  2022年12月 ( ページ数: ii, 639p )

• 生きる意味の情報学 共創・共感・共苦のメディア

  草野智洋 ( 担当: 分担執筆 , 担当範囲: 第2章 ロゴセラピー実践の具体的ツール 「意味発見シート」の開発 )

  東海大学出版部  2022年03月

• ひきこもりの心理支援 心理職のための支援・介入ガイドライン

  草野 智洋 ( 担当: 共著 , 担当範囲: pp.130-137. 「働く意味」を超えた「生きる意味」の追求 )

  金剛出版  2017年11月

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MISC（その他業績・査読無し論文等） 【 表示 ／ 非表示 】

MISC（その他業績・査読無し論文等） 【 表示 ／ 非表示 】

• 公認心理師が届ける大人たちへの言葉<下> 傷付くのは子どもだけじゃない ―離婚率日本一の沖縄だから必要な支援—

  草野智洋

  沖縄タイムスプラス     2022年12月

   

• 公認心理師が届ける大人たちへの言葉<中> 養育費や面会交流、沖縄の現状は ―根深い「相手と関わりたくない」感情—

  草野智洋

  沖縄タイムスプラス     2022年12月

   

• 公認心理師が届ける大人たちへの言葉<上> 日本は子どもの権利の後進国？ ―離婚にまつわる世界との違い―

  草野智洋

  沖縄タイムスプラス     2022年12月

   

• 書評『離婚と面会交流 ―子どもに寄り添う制度と支援―』小田切紀子・町田隆司編著

  草野智洋

  離婚・再婚家族と子ども研究   ( 3 ) 86 - 89   2021年10月

   

• 書評『「クライエントの視点」再考 ブリーフセラピーからの一提言』青木みのり著

  草野智洋

  心と社会   51 ( 4 ) 108 - 109   2020年12月

   

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研究発表等の成果普及活動 【 表示 ／ 非表示 】

研究発表等の成果普及活動 【 表示 ／ 非表示 】

• 親の離婚を経験した子どものために親ができること

  草野智洋

  令和6年度沖縄県離婚前後親支援講座  2025年01月  -  2025年02月   

• 「それでも人生にイエスという」ってどういうこと？

  草野智洋

  リレー・フォー・ライフ・ジャパン2024おきなわ  2024年11月  -  2024年11月   

• 幼少期の父母葛藤認知及び親の離婚が青年の自尊感情、抑うつに及ぼす影響

  西野七海斗, 草野智洋

  日本離婚・再婚家族と子ども研究学会第7回大会  2024年10月  -  2024年10月   

• 教育臨床心理特論Ⅰ

  草野智洋

  沖縄県教育委員会 令和6年度カウンセリング実践講座  2024年08月  -  2024年10月   

• 命に触れる心理臨床 ―喪失体験と人生に寄り添う―

  枷場美穂, 矢永由里子, 難波江玲子, 岸本寛史, 草野智洋

  第3回日本公認心理師学会学術集会 静岡大会  2023年12月  -  2024年01月   

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学術関係受賞 【 表示 ／ 非表示 】

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• 第59回静岡県公衆衛生研究会 優秀賞

  2023年01月   静岡県ひきこもり支援センター   静岡県ひきこもり支援センターの居場所支援について ―居場所版静岡式ひきこもり評定尺度の得点変化から見た利用者の変化―  

  受賞者: 猪又準圧, 末永佑弥, 藤田登志美, 内田勝久, 草野智洋

• 第51回静岡県公衆衛生研究会 優秀賞

  2015年03月   静岡県ひきこもり支援センター   静岡県ひきこもり支援センター開設 １年５ヶ月間の支援経過における考察  

  受賞者: 杉森加代子, 上遠野由美子, 櫻井正恵, 内田勝久, 市川のぞみ, 大関貴充, 高村あゆみ, 西田昭子, 神田洋美, 山梨友里, 玉井晴子, 雨宮靖子, 白石直也, 竹村壽子, 草野智洋

科研費獲得情報 【 表示 ／ 非表示 】

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• 子による面会交流の拒否に関する実証的研究および支援ガイドブックの作成

  基盤研究(C)

  課題番号: 21K02389

  研究期間: 2021年04月  -  2025年03月 

  代表者: 青木 聡, 小田切 紀子, 野口 康彦, 草野 智洋 

  直接経費: 3,100,000（円）  間接経費: 4,030,000（円）  金額合計: 930,000（円）

  　概要を見る

  2021年度は，法務省「協議離婚制度に関する実態についての調査研究」および日本加除出版「未成年期に父母の離婚を経験した子どもの養育に関する全国実態調査」の調査プロジェクトに参画し，分析結果から得られた知見を吟味して，本研究では子どもの視点から見た離婚紛争中の父母の態度や言動の実態と子どもの心理について，父母の離婚を経験した18歳～29歳の男女800名に，以下の内容でインターネット調査を実施した。 Baker Strategy Questionnaire（BSQ：Baker & Chambers, 2011：BSQの原著者から日本語版作成の許諾を得た），離婚後のゲートキーピング尺度（直原・安藤，2021：一部改変），子どもが認知した夫婦間葛藤尺度（山本・伊藤，2012），逆境的小児期体験（WHO-IQ：WHO，2020）の一部項目，BigFive性格特性（TIPI-J：小塩ら，2012），人生に対する満足感（日本語版SWLS：角野，1994），自尊感情（TISE：箕浦・成田，2013），孤独感（日本語版TIL：Igarashi，2019），精神的健康状態（日本語版WHO-5：Awata，2002），抑うつ・不安感（日本語版K6：Furukawa et al.，2008），複雑性悲嘆（BGQ：中島ら，2008：一部改変），青年期用対象関係尺度（井梅ら，2006）の一部項目（親和不全）などを調査項目に含めた。 また，最終学歴，就労状況，父母の離婚種別，父母が離婚した年齢，父母の争いの期間，離婚後の同居者，面会交流の有無，頻度，時間，場所・内容，面会交流における宿泊の有無，面会交流や養育費に関する説明の有無，祖父母との面会交流の有無，養育費の有無，金額，父母の再婚の有無，子どもから見た父母間暴力などについても調査した。

• 子による面会交流の拒否に関する実証的研究および支援ガイドブックの作成

  基盤研究(C)

  課題番号: 21K02389

  研究期間: 2021年04月  -  2025年03月 

  代表者: 青木 聡, 小田切 紀子, 野口 康彦, 草野 智洋 

  直接経費: 3,100,000（円）  間接経費: 4,030,000（円）  金額合計: 930,000（円）

  　概要を見る

  2021年度は，法務省「協議離婚制度に関する実態についての調査研究」および日本加除出版「未成年期に父母の離婚を経験した子どもの養育に関する全国実態調査」の調査プロジェクトに参画し，分析結果から得られた知見を吟味して，本研究では子どもの視点から見た離婚紛争中の父母の態度や言動の実態と子どもの心理について，父母の離婚を経験した18歳～29歳の男女800名に，以下の内容でインターネット調査を実施した。 Baker Strategy Questionnaire（BSQ：Baker & Chambers, 2011：BSQの原著者から日本語版作成の許諾を得た），離婚後のゲートキーピング尺度（直原・安藤，2021：一部改変），子どもが認知した夫婦間葛藤尺度（山本・伊藤，2012），逆境的小児期体験（WHO-IQ：WHO，2020）の一部項目，BigFive性格特性（TIPI-J：小塩ら，2012），人生に対する満足感（日本語版SWLS：角野，1994），自尊感情（TISE：箕浦・成田，2013），孤独感（日本語版TIL：Igarashi，2019），精神的健康状態（日本語版WHO-5：Awata，2002），抑うつ・不安感（日本語版K6：Furukawa et al.，2008），複雑性悲嘆（BGQ：中島ら，2008：一部改変），青年期用対象関係尺度（井梅ら，2006）の一部項目（親和不全）などを調査項目に含めた。 また，最終学歴，就労状況，父母の離婚種別，父母が離婚した年齢，父母の争いの期間，離婚後の同居者，面会交流の有無，頻度，時間，場所・内容，面会交流における宿泊の有無，面会交流や養育費に関する説明の有無，祖父母との面会交流の有無，養育費の有無，金額，父母の再婚の有無，子どもから見た父母間暴力などについても調査した。

• 子による面会交流の拒否に関する実証的研究および支援ガイドブックの作成

  基盤研究(C)

  課題番号: 21K02389

  研究期間: 2021年04月  -  2025年03月 

  代表者: 青木 聡, 小田切 紀子, 野口 康彦, 草野 智洋 

  直接経費: 3,100,000（円）  間接経費: 4,030,000（円）  金額合計: 930,000（円）

  　概要を見る

  2021年度は，法務省「協議離婚制度に関する実態についての調査研究」および日本加除出版「未成年期に父母の離婚を経験した子どもの養育に関する全国実態調査」の調査プロジェクトに参画し，分析結果から得られた知見を吟味して，本研究では子どもの視点から見た離婚紛争中の父母の態度や言動の実態と子どもの心理について，父母の離婚を経験した18歳～29歳の男女800名に，以下の内容でインターネット調査を実施した。 Baker Strategy Questionnaire（BSQ：Baker & Chambers, 2011：BSQの原著者から日本語版作成の許諾を得た），離婚後のゲートキーピング尺度（直原・安藤，2021：一部改変），子どもが認知した夫婦間葛藤尺度（山本・伊藤，2012），逆境的小児期体験（WHO-IQ：WHO，2020）の一部項目，BigFive性格特性（TIPI-J：小塩ら，2012），人生に対する満足感（日本語版SWLS：角野，1994），自尊感情（TISE：箕浦・成田，2013），孤独感（日本語版TIL：Igarashi，2019），精神的健康状態（日本語版WHO-5：Awata，2002），抑うつ・不安感（日本語版K6：Furukawa et al.，2008），複雑性悲嘆（BGQ：中島ら，2008：一部改変），青年期用対象関係尺度（井梅ら，2006）の一部項目（親和不全）などを調査項目に含めた。 また，最終学歴，就労状況，父母の離婚種別，父母が離婚した年齢，父母の争いの期間，離婚後の同居者，面会交流の有無，頻度，時間，場所・内容，面会交流における宿泊の有無，面会交流や養育費に関する説明の有無，祖父母との面会交流の有無，養育費の有無，金額，父母の再婚の有無，子どもから見た父母間暴力などについても調査した。

• 離婚後の円滑な面会交流を促進するための別居親支援と親教育プログラムの効果検証

  基盤研究(C)

  課題番号: 20K03392

  研究期間: 2020年04月  -  2024年03月 

  代表者: 草野 智洋, 小田切 紀子, 青木 聡 

  直接経費: 3,200,000（円）  間接経費: 4,160,000（円）  金額合計: 960,000（円）

  　概要を見る

  2021年度は4年間の研究計画の2年目にあたる。今年度は昨年度に行った同居親を対象としたインタビュー調査の結果を分析し，学会発表を行った。調査対象となる同居親は，離婚直後は面会交流に対して否定的な気持ちを持っていたが現在は肯定的な気持ちに変化している人に限定した。それにより，同居親の面会交流に対する思いが変化するプロセスと面会交流に対する気持ちが肯定的に変化する要因を明らかにした。当初は義務感からであっても面会交流を行い続けることによって，子どもが別居親との交流を喜ぶ様子を目の当たりにし，同居親にとっても自分の時間ができるなどのメリットがあることを実感し，面会交流に関するやり取りを通して元配偶者を見直し，元夫婦間の葛藤が低下するという変化のプロセスが示された。逆に，高葛藤を理由として面会交流を制限すれば，前述のように面会交流を通じて元夫婦の葛藤が低下する機会を奪うおそれがある。当事者だけで面会交流を行うことができないような高葛藤な元夫婦こそ，司法や行政や第三者機関が積極的に関与するなどして面会交流を実施し，面会交流を通じて元夫婦間の葛藤を低下させる機会を提供することが重要だということが示唆された。2022年度は別居親を対象としたインタビュー調査を実施し，子どもに会いたくても会えない，あるいはより高頻度で会いたいがそうすることができない別居親を対象にインタビュー調査を行う予定である。それによって，別居親が感じている苦悩の質と別居親が望むような面会交流が実現できない要因を明らかにし，別居親に対して必要な支援と子どもにとって望ましい面会交流を実現するための方策を探る。

• 離婚後の円滑な面会交流を促進するための別居親支援と親教育プログラムの効果検証

  基盤研究(C)

  課題番号: 20K03392

  研究期間: 2020年04月  -  2024年03月 

  代表者: 草野 智洋, 小田切 紀子, 青木 聡 

  直接経費: 3,200,000（円）  間接経費: 4,160,000（円）  金額合計: 960,000（円）

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  2021年度は4年間の研究計画の2年目にあたる。今年度は昨年度に行った同居親を対象としたインタビュー調査の結果を分析し，学会発表を行った。調査対象となる同居親は，離婚直後は面会交流に対して否定的な気持ちを持っていたが現在は肯定的な気持ちに変化している人に限定した。それにより，同居親の面会交流に対する思いが変化するプロセスと面会交流に対する気持ちが肯定的に変化する要因を明らかにした。当初は義務感からであっても面会交流を行い続けることによって，子どもが別居親との交流を喜ぶ様子を目の当たりにし，同居親にとっても自分の時間ができるなどのメリットがあることを実感し，面会交流に関するやり取りを通して元配偶者を見直し，元夫婦間の葛藤が低下するという変化のプロセスが示された。逆に，高葛藤を理由として面会交流を制限すれば，前述のように面会交流を通じて元夫婦の葛藤が低下する機会を奪うおそれがある。当事者だけで面会交流を行うことができないような高葛藤な元夫婦こそ，司法や行政や第三者機関が積極的に関与するなどして面会交流を実施し，面会交流を通じて元夫婦間の葛藤を低下させる機会を提供することが重要だということが示唆された。2022年度は別居親を対象としたインタビュー調査を実施し，子どもに会いたくても会えない，あるいはより高頻度で会いたいがそうすることができない別居親を対象にインタビュー調査を行う予定である。それによって，別居親が感じている苦悩の質と別居親が望むような面会交流が実現できない要因を明らかにし，別居親に対して必要な支援と子どもにとって望ましい面会交流を実現するための方策を探る。

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