野原　康弘 (ノハラ　ヤスヒロ)

Nohara Yasuhiro

写真a

職名

助教
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現在の所属組織 【 表示 ／ 非表示 】

  • 専任   琉球大学   工学部   工学科建築学コース   助教  

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職歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2017年04月
    -
    2018年06月

      宇都宮市, 総合政策部政策審議室市政研究センター, 専門研究嘱託員  

  • 2018年07月
    -
    2019年11月

      宇都宮大学, 地域創生推進機構地域デザインセンター, 特任助教  

  • 2019年12月
    -
    2021年05月

      自治医科大学, 地域医療学センター地域医療学部門, 助教  

  • 2021年06月
    -
    2022年03月

      宇都宮大学, 地域デザイン科学部 附属地域デザインセンター, コーディネーター  

  • 2022年04月
    -
    2025年09月

      宇都宮大学, 地域デザイン科学部 附属地域デザインセンター, 技術職員  

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所属学会・委員会 【 表示 ／ 非表示 】

  • 　
    　
    　
     

    日本都市計画学会

  • 　
    　
    　
     

    日本地域福祉学会

  • 2018年09月
    -
    2022年03月
     

    日本建築学会   集落の包括再編モデル小委員会

  • 2022年04月
    -
    継続中
     

    日本建築学会関東支部   農村建築専門研究委員会

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研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • 都市計画

  • 農村計画

  • 地理情報システム

  • 地域福祉

  • 介護サービス

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文・社会 / 社会福祉学

  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 社会システム工学

  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 建築計画、都市計画

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

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MISC（その他業績・査読無し論文等） 【 表示 ／ 非表示 】

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研究発表等の成果普及活動 【 表示 ／ 非表示 】

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学術関係受賞 【 表示 ／ 非表示 】

  • 審査員賞, 東芝エレベータ株式会社 第10回未来エレベーターコンテスト

    2016年11月   東芝エレベータ株式会社 第10回未来エレベーターコンテスト  

    受賞者: 鹿野 桃佳,野原 康弘,三浦 彩,水落 夏緒

  • 奨励賞, 真駒内の未来を考えるまちづくりアイデアコンペ

    2014年10月   北海道札幌市  

    受賞者: 佐藤実紅,佐藤栄治,三宅貴之,野原康弘,小倉建太郎,松尾紅音,山崎美穂,宇賀神直彬,榊京太郎,野村洋介

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科研費獲得情報 【 表示 ／ 非表示 】

  • 山間地域の孤立を踏まえた災害対応支援システムの構築

    基盤研究(C)

    課題番号: 23K04325

    研究期間: 2023年04月  -  2026年03月 

    代表者: 近藤 伸也, 池田 裕一, 野原 康弘, 土崎 雄祐 

    直接経費: 3,500,000（円）  間接経費: 4,550,000（円）  金額合計: 1,050,000（円）

  • 食料支援を入口とした生活困窮者支援の在り方に関する研究

    若手研究

    課題番号: 23K12633

    研究期間: 2023年04月  -  2026年03月 

    代表者: 野原 康弘 

    直接経費: 3,500,000（円）  間接経費: 4,550,000（円）  金額合計: 1,050,000（円）

  • 医療・福祉サービスの提供効率性に立脚した包括的都市計画手法に関する探索的研究

    挑戦的研究(萌芽)

    課題番号: 21K18760

    研究期間: 2021年07月  -  2024年03月 

    代表者: 佐藤 栄治, 三宅 貴之, 鈴木 達也, 野原 康弘, 山田 あすか, 山下 哲郎 

    直接経費: 4,800,000（円）  間接経費: 6,240,000（円）  金額合計: 1,440,000（円）

    　概要を見る

    我が国の地方都市，その辺縁中山間地域では医療・介護サービスの提供基盤の再整備が急務である。そもそも都市計画の成立経緯の根幹に医療・介護等の高齢期生活支援の観点は含まれておらず，近年推進されている医療・介護の地域化でもサービス提供拠点の都市計画的位置検討や誘導はない。本研究の目的は，「人口減少を伴う超高齢社会にある我が国において，特に地方都市・農山村での持続可能な医療と介護サービスの計画立案に際し，住宅，公共施設等の地域マネジメントを主体とした包括的な都市計画手法を構築すること」である。応募者らはこれまでに，医療・介護サービスの連結分析をエヴィデンスとしたサービス提供体制構築手法と諸施設への利用者のアクセシビリティ評価手法を蓄積してきたが，社会実装に向けてはこれを飛躍させて実践モデルを構築する必要がある。そこで，複雑系を扱う分野横断の手法により，地域に展開するサービスの種別と施設総量を詳細に把握・可視化し，地域条件に応じた，効率的な医療・介護連携体制とそれに基づく包括的都市計画手法を構築する。 本年度は，地域構造の分析を主とし，後のレセプト分析を統合することを前提に対象地域を選定し，施設立地，人口・将来推計，数理モデル，区域マスタープランの分析を行った．公共施設等の地域施設，居住分布・推計，移動の利便性評価，区域マスタープランの指標分析など，地域類型によるニーズの発生，サービス系指標と地域を連結する指標を検討した。

  • 新興感染症モニタリングと情報発信に向けた疾病集積性の検討と重症化要因の解明研究

    国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))

    課題番号: 20KK0218

    研究期間: 2020年10月  -  2023年03月 

    代表者: 間辺 利江, 野原 康弘, 中村 晃久, 小谷 和彦, 畠山 修司, 藤倉 雄二, 赤津 裕康, 神林 弾 

    直接経費: 14,400,000（円）  間接経費: 18,720,000（円）  金額合計: 4,320,000（円）

    　概要を見る

    本研究は、COVID-19の感染・死亡者数や過去の新興感染症経験が異なる三ヶ国（ベトナム、メキシコ、日本）の国際共同研究。①各国COVID-19の空間的・時間的疾病集積性、②現地調査による発生・重症化の学際的要因、③医学的重症化要因の比較により、感染の流行監視と迅速な情報発信につなげる目的である。 <2020年度> ①ベトナムでは死亡者がなかった７月末までの症例データにて空間疫学解析を実施、感染者発生要因を検討した。②ベトナムの地域住民を対象とし、WHOのガイダンスに基づく知識・態度・行動（KAP）調査の研究計画書を作成。③COVID-19の重症化要因の解明研究として、システマティックレビュー＆メタアナリシスにより、致死率、合併症、基礎疾患、症状の発生頻度、治療方法を整理した。 <2021年度>①ベトナムCOVID-19空間疫学研究成果を学術論文としてまとめ、BMC Infectious Disesesから発表(Manabe T, et al. Spatiotemporal distribution of COVID-19 during the first 7 months of the epidemic in Vietnam. BMC Infect Dis., 2021)。 ②ベトナム地域住民を対象のFace-to-Face調査を実施。サイトはニンビン省及びバクザン省の各２か所のコミューン(参加者数601名)。地域住民のCOVID-19に関するKAP状況と、その影響要因は、年齢と社会経済的背景であることが明らかになった（論文準備中） ③国立バクマイ病院設置の特設ICUセンターに入院の重症COVID-19患者の後ろ向き観察研究を実施、COVID-19重症患者の死亡リスク要因として、発症から入院までの期間、ワクチン接種状況、細菌性または真菌性の２次感染が抽出された（論文投稿中）。

  • 人的ネットワークを活用した地域支援のあり方に関する研究

    若手研究

    課題番号: 19K13934

    研究期間: 2019年04月  -  2022年03月 

    代表者: 野原 康弘 

    直接経費: 2,900,000（円）  間接経費: 3,770,000（円）  金額合計: 870,000（円）

    　概要を見る

    当該年度はCOVID-19の影響のもと、追加調査が実施できず、過去の調査実績に留まる。ただし、調査により得られた以下の知見を査読論文・研究報告として執筆・投稿することで社会還元を行った。当該年度は世帯構成別のパーソナルネットワークと健康状態の特徴に焦点をあて、高齢夫婦世帯と比較して高齢独居世帯と家族同居世帯において健康指標の低下が懸念されることを示し、これに関して地域福祉学会にて報告を行った。 <BR> 調査実施までは至っていないが、研究対象地域の地域福祉実践者とは定期的に研究打合せを行い、高齢者の居住状況の変化（継続・転出・死亡）や今後の調査方針などについて議論を行った。複数回の議論により、COVID-19の影響のもとで地域側にも変化が生じていることが推察され、次年度以降、追加調査により高齢者の人的ネットワークの変化について明らかにしていく方針である。また、既存の研究対象地域以外の複数地域において、地域福祉実践者とともに定期的に研究内容および成果に関する意見交換を行い、人的ネットワーク調査の活用可能性について検討するとともに、災害・感染症に強いコミュニティ形成の在り方について議論を行っている。次年度以降の調査実施に向けて、各々の地域の特徴・ニーズを踏まえた調査内容を検討している。 <BR> さらに、支援が必要な高齢者やコミュニティの中心人物を明らかにする人的ネットワーク調査に加えて、高齢者の地域生活をサポートする地域人材の育成・持続可能性に関する調査研究についても地域福祉実践者と検討している。

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SDGs 【 表示 ／ 非表示 】

  • 地域コミュニティ, 地域福祉, コモンズ, ケア, 都市・農村計画

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学術貢献活動 【 表示 ／ 非表示 】

  • 都市近郊地域における農的土地利用に関する研究～ラーバンのその後、ラーバンのこれから

    日本建築学会関東支部農村建築専門委員会  （ 東京理科大学 ）

    2026年3月
    　
    　

    種別：学会・研究会等 

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