科研費獲得情報 - 照屋　典子

離職予防に向けたがん就労関連スティグマ評価ツールの開発

基盤研究(C)

課題番号: 24K13809

研究期間: 2024年04月  -  2028年03月 

代表者: 木村 安貴, 玉井なおみ, 照屋典子, 本村純, 砂川昌範 

直接経費: 3,400,000（円）  間接経費: 4,420,000（円）  金額合計: 1,020,000（円）

沖縄県在住青年男女のプレコンセプション ヘルス行動モデルの検証

基盤研究(C)

課題番号: 24K13928

研究期間: 2024年04月  -  2027年03月 

代表者: 遠藤由美子, 照屋典子, 伊藤早苗, 喜屋武享 

直接経費: 3,500,000（円）  間接経費: 4,550,000（円）  金額合計: 1,050,000（円）

がん体験者を活用した児童へのがん教育普及のための授業支援プログラムの構築

基盤研究(C)

課題番号: 21K10855

研究期間: 2021年04月  -  2025年03月 

代表者: 照屋 典子, 前田 縁子 

直接経費: 1,700,000（円）  間接経費: 2,210,000（円）  金額合計: 510,000（円）

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当初、沖縄県内小学校6年担任教諭を対象としたがん教育推進の課題把握のための質問紙調査、外部講師の養成を計画していたが、コロナ禍ということで、県教育庁より調査について承諾が得られず、実施できなかった。しかし、令和３年6月、研究代表者が、沖縄県「がん教育総合支援事業」外部講師養成プログラム策定委員に就任し、①がん教育モデル校の授業へ参加、授業内容の検討に関わったこと、②県による外部講師養成講座にファシリテーターとして参加し、がん体験者等の外部講師の養成に関わったことが、主な活動となった。 ①モデル校となった小中高各１校３クラスにおける外部講師（がん体験者）の授業を見学させていただいた。まず、教諭が、保健体育の授業の一環として、児童生徒へがんに関する基本知識（がんの疫学、原因、早期発見、リスク要因等）の授業をした後、がん体験者が自らの体験を語り、児童生徒の質問に答えるという授業を提供していた。教諭とがん体験者との協働による授業を実施した結果、児童生徒のがんや健康に対する知識や認識が高まり、がん患者への理解が深められたことが、モデル授業を通して確認できた。 ②11月の週末（土日/1.5日）を活用した外部講師養成講座（オンライン開催）への参加では、学校におけるがん教育の概要に関する講義、他府県ですでにがん教育を実践されているがん体験者による模擬授業の紹介の後、受講者による自身の体験を話すワークを行った。受講者16名が、自身の体験を児童生徒にどう伝えたら良いのか、わかりやすい言葉で伝えるにはどうすればよいのかをグループワークで共有した。 その翌月、受講者２名が、県内中学校で２年生を対象に授業を実施し（その授業も見学させていただいたが）教諭や生徒からとても好評であった。今後は、県教育庁とこの外部講師をされた２名と外部講師のフォローアップ体制について検討し、進めていくこととなった。

がん体験者を活用した児童へのがん教育普及のための授業支援プログラムの構築

基盤研究(C)

課題番号: 21K10855

研究期間: 2021年04月  -  2024年03月 

代表者: 照屋　典子  研究分担者: 前田　縁子

直接経費: 1,700,000（円）  間接経費: 510,000（円）  金額合計: 2,210,000（円）

がん化学療法患者の離職予防に向けた就労関連スティグマ低減の双方向支援ツールの開発

基盤研究(C)

課題番号: 20K10791

研究期間: 2020年04月  -  2024年03月 

代表者: 照屋 典子  研究分担者: 木村 安貴, 照屋 典子, 本村 純, 砂川 昌範, 玉井 なおみ

直接経費: 3,000,000（円）  間接経費: 900,000（円）  金額合計: 3,900,000（円）

がん化学療法患者の離職予防に向けた就労関連スティグマ低減の双方向支援ツールの開発

基盤研究(C)

課題番号: 20K10791

研究期間: 2020年04月  -  2024年03月 

代表者: 木村 安貴, 照屋 典子, 本村 純, 砂川 昌範, 玉井 なおみ 

直接経費: 3,000,000（円）  間接経費: 3,900,000（円）  金額合計: 900,000（円）

がん化学療法患者の離職予防に向けた就労関連スティグマ低減の双方向支援ツールの開発

基盤研究(C)

課題番号: 20K10791

研究期間: 2020年04月  -  2024年03月 

代表者: 木村 安貴, 照屋 典子, 本村 純, 砂川 昌範, 玉井 なおみ 

直接経費: 3,000,000（円）  間接経費: 3,900,000（円）  金額合計: 900,000（円）

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2020年度の文献レビューに基づき、2021年度はがん治療を受けるがん患者とがん就労者を支援支する協働者を対象にがん就労者の就労関連スティグマの実態捉えた。 研究1として、外来化学療法を受けているがん患者を13名を対象に就労関連スティグマについてインタビュー調査を行った。その結果、【無理をさせてはいけないという過剰な反応】【病状の無理解による不本意な就労調整】など6カテゴリーの社会的スティグマと【がん＝死というイメージ】【化学療法の副作用が接客に及ぼす影響】【協働者の負担増加に対する申し訳なさ】など7カテゴリーの内的スティグマが抽出された。本結果は第36回日本がん看護学術集会で発表した。 研究2として、がん就労者を支援する建築業に従事する協働者8名を対象に、治療と就労の両立支援とその困難についてのインタビューを通して、がん就労者の内的スティグマと社会的スティグマを捉えた。その結果、協働者は業務量の調整や休暇の調整、制度活用の提案などを積極的に行っていたが、疾患や治療についての知識が乏しいために、安全に就業させるための判断が難しく、産業医や主治医に相談を行っていた。しかし、肉体労働を主とする就労者の場合、業務量の軽減や配置転換が難しく、スムーズな整備が出来ていない課題も抱えていた。また、病名開示やセクシャリティについては就労者の意向に沿って支援するものの、病名を開示しないことによる他の協働者の理解を得ることが難しいことや婦人科がんや乳がんなどのセクシャリティが関わる支援においては、同性による支援サポートを行っているが、異性の上司などがどこまで介入していいかわからないなどの課題も抱えていた。 以上のことから、がん就労者の就労関連スティグマを軽減していくためには、がん就労者と協働者双方の思いを共有する密なコミュニケーションが重要であることが示唆された。

親子で学ぶがん予防教育プログラムの実践と評価

基盤研究(C)

課題番号: 17K12569

研究期間: 2017年04月  -  2020年03月 

代表者: 照屋 典子  研究分担者: 照屋 典子, 砂川 洋子

直接経費: 2,300,000（円）  間接経費: 690,000（円）  金額合計: 2,990,000（円）

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2018年9月、沖縄市内Ａ小学校の小学6年生（142名）を対象として、外部講師(医師)によるがんについての授業を行い、がんやがん患者への理解を把握することを目的として、授業後のふりかえりワークシートの質的分析を行った。保護者より承諾を得た児童(109名)のワークシートの分析を行った結果、授業を受けてわかったことについては175件の記述があり、①がんは治せる（57件）、②がんは身近な病気(31件)、③がんは細胞のミスコピーでできるもの(26件)、④タバコ、酒が原因でがんになる（13件）、⑤放射線や手術など様々な治療がある10件、⑥がんにはいろいろな種類がある（8件）、⑦がんは予防できる(7件）等の回答がみられた。授業前のイメージと変わったことについては98件の記述があり、①早期発見すれば治せる(52件)、②治せることがわかって、怖いイメージが減った(16件)、③治療法がいろいろあると知って安心、頑張ろうというイメージに変わった（8件）、④検診やがん予防12か条を知って予防できるというイメージに変わった(7件)、⑤誰でもかかる可能性のある身近な病気というイメージに変わった(6件)等であった。がん患者について理解するためにできることについては144件の記述があり、①励ます、勇気づける (34件)、②見舞い、そばにいる（28件）、③今日学んだことを伝える(24件)、④がんについて勉強する(22件)、⑤自分ががんになったらどうするか考える(16件)等であった。大切な人ががん予防、早期発見するためにできることについては159件の記述があり、①検診を受ける(勧める)(92件)、②予防法(規則正しい生活、運動、食事など)を一緒に行う(31件)、③禁煙、節酒する（21件）等であった。以上のことから、小学生においても、授業を通して、がんやがん予防、がん患者の理解が十分できることが示唆された。

親子で学ぶがん予防教育プログラムの実践と評価

基盤研究(C)

課題番号: 17K12569

研究期間: 2017年04月  -  2020年03月 

代表者: 照屋　典子  研究分担者: 砂川 洋子 琉球大学, 医学部, 教授 (00196908)

直接経費: 2,300,000（円）  間接経費: 690,000（円）  金額合計: 2,990,000（円）

親子で学ぶがん予防教育プログラムの実践と評価

基盤研究(C)

課題番号: 17K12569

研究期間: 2017年04月  -  2020年03月 

代表者: 照屋 典子, 砂川 洋子 

直接経費: 2,300,000（円）  間接経費: 2,990,000（円）  金額合計: 690,000（円）

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2018年9月、沖縄市内Ａ小学校の小学6年生（142名）を対象として、外部講師(医師)によるがんについての授業を行い、がんやがん患者への理解を把握することを目的として、授業後のふりかえりワークシートの質的分析を行った。保護者より承諾を得た児童(109名)のワークシートの分析を行った結果、授業を受けてわかったことについては175件の記述があり、①がんは治せる（57件）、②がんは身近な病気(31件)、③がんは細胞のミスコピーでできるもの(26件)、④タバコ、酒が原因でがんになる（13件）、⑤放射線や手術など様々な治療がある10件、⑥がんにはいろいろな種類がある（8件）、⑦がんは予防できる(7件）等の回答がみられた。授業前のイメージと変わったことについては98件の記述があり、①早期発見すれば治せる(52件)、②治せることがわかって、怖いイメージが減った(16件)、③治療法がいろいろあると知って安心、頑張ろうというイメージに変わった（8件）、④検診やがん予防12か条を知って予防できるというイメージに変わった(7件)、⑤誰でもかかる可能性のある身近な病気というイメージに変わった(6件)等であった。がん患者について理解するためにできることについては144件の記述があり、①励ます、勇気づける (34件)、②見舞い、そばにいる（28件）、③今日学んだことを伝える(24件)、④がんについて勉強する(22件)、⑤自分ががんになったらどうするか考える(16件)等であった。大切な人ががん予防、早期発見するためにできることについては159件の記述があり、①検診を受ける(勧める)(92件)、②予防法(規則正しい生活、運動、食事など)を一緒に行う(31件)、③禁煙、節酒する（21件）等であった。以上のことから、小学生においても、授業を通して、がんやがん予防、がん患者の理解が十分できることが示唆された。

発達障害傾向のある看護学生への現任教育まで含めた適応支援ガイドラインの作成

基盤研究(B)

課題番号: 16H05573

研究期間: 2016年04月  -  2020年03月 

代表者: 照屋 典子  研究分担者: 安酸 史子, 砂川 洋子, 松浦 賢長, 照屋 典子, 安藤 満代, 増満 誠, 谷 多江子, 梅崎 節子, 飯野 英親, 北川 明, 塚原 ひとみ, 小浜 さつき, 中嶋 恵美子, 石本 祥子, 山住 康恵, 藤川 真紀, 井手 悠一郎, 金城 芳秀, 宮林 郁子, 日高 艶子, 太田 里枝, 西村 優紀美, 正野 逸子, 佐藤 亜紀, 原田 直樹, 太田 祐子, 金城 祥教, 山田 美幸, 福嶋 龍子

直接経費: 12,600,000（円）  間接経費: 3,780,000（円）  金額合計: 16,380,000（円）

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平成30年度に完成年度を迎えた看護系大学２０７校を対象に、発達障害傾向のある学生についての組織調査及び看護教師に対して実態調査を実施した。組織調査に関しては、７４大学から回答を得た(回収率35.7%）。現在発達障害と診断された学生数は、全体で実数25名。発達障害傾向と思われる学生数は207名。49大学(66・2%)が明確に存在すると回答している。看護教員調査では、発達障害の診断ありの事例31事例、診断無しの事例51事例の記載が得られた。 診断ありの事例で特記すべきものとしては、障害学生教育支援経費を獲得して、TAを配置して支援したという事例があった。学生本人からの依頼で合理的配慮申請をする必要があり、合理的配慮検討委員会開催のためには医師からの意見書が必要で、学生から医師に依頼する必要もあるため、教員から学生に提案するタイミングが難しかったと記載されていたが、診断がついている場合には、時間はかかっても適切な対応が可能だということが示唆された。また様々な合理的配慮を実習先や養教と連携して行い、卒業させることが出来た事例では、本人の了解を得て就職先に状況を伝え、就職先も承諾したうえでの就職であったものの、時間の経過とともに多くの苦情が大学に寄せられているという実態の記載もあり、継続支援の困難さとその必要性が確認された。 診断無しの事例においても、学生の課題状況はほぼ同じであるが、診断無しの場合は、本人に自覚がないことが多く、担当の教員が様々な対応や工夫をしている状況が確認された。いずれも、担当する教員が多大な負担を担いながら対応している状況が伺えた。組織調査においては、対応する学内機関があると回答した大学は、44大学と全体の59.5％であり、約４割の大学は専門職がいない状況の中で担当教員が対応している実態が明らかになった。看護管理者へのインタビュー調査に関しては、現在進行中である。

中高生への子宮頸がん予防啓発に向けた教育支援ーピアエジュケーションの実践と評価ー

基盤研究(C)

課題番号: 16K12066

研究期間: 2016年04月  -  2020年03月 

代表者: 照屋 典子  研究分担者: 砂川 洋子, 照屋 典子

直接経費: 3,200,000（円）  間接経費: 960,000（円）  金額合計: 4,160,000（円）

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がんの罹患には様々なリスク要因が挙げられているが、多くのがんは生活習慣などと深い関わりがあるとされているため、若い世代からのがんやがん予防教育が重要であることが提言されている。平成24年6月に施行された、がん対策基本推進計画に基づき、文部科学省は平成29年度からのがん教育の全国展開を目指して、学校におけるがん教育の在り方に関して検討してきている。 第一段階研究では中学生、高校生を対象として、がん教育に関するニーズ調査を実施した。その結果、中高生ともに、多くの生徒ががんに対してのイメージは、暗い感じ、苦しい感じ、怖い感じなどのネガティブイメージが高かった。また、がんやがん予防の授業の受講希望は、中高生共におよそ6から7割の者が希望していた。第二段階研究では、ピアサポーターも交えた、介入研究の教育プログラムの構築や学校で働く養護教諭を対象としてのがん教育の研修を実施し、学校関係者との連携構築に努めた。 第三段階研究は、昨年7月に転倒による腰部圧迫骨折に見舞われ、長期の入院加療を余儀なくされたために、学会参加による情報収集、文部科学省主催のがん教育セミナーなどに参加しての情報収集にとどまり、学校現場に介入してのがん教育の調査研究の実施ができていない。 補助期間延長申請を行い承認を得ている。

中高生への子宮頸がん予防啓発に向けた教育支援ーピアエジュケーションの実践と評価ー

基盤研究(C)

課題番号: 16K12066

研究期間: 2016年04月  -  2020年03月 

代表者: 砂川 洋子, 照屋 典子 

直接経費: 3,200,000（円）  間接経費: 4,160,000（円）  金額合計: 960,000（円）

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がんの罹患には様々なリスク要因が挙げられているが、多くのがんは生活習慣などと深い関わりがあるとされているため、若い世代からのがんやがん予防教育が重要であることが提言されている。平成24年6月に施行された、がん対策基本推進計画に基づき、文部科学省は平成29年度からのがん教育の全国展開を目指して、学校におけるがん教育の在り方に関して検討してきている。 第一段階研究では中学生、高校生を対象として、がん教育に関するニーズ調査を実施した。その結果、中高生ともに、多くの生徒ががんに対してのイメージは、暗い感じ、苦しい感じ、怖い感じなどのネガティブイメージが高かった。また、がんやがん予防の授業の受講希望は、中高生共におよそ6から7割の者が希望していた。第二段階研究では、ピアサポーターも交えた、介入研究の教育プログラムの構築や学校で働く養護教諭を対象としてのがん教育の研修を実施し、学校関係者との連携構築に努めた。 第三段階研究は、昨年7月に転倒による腰部圧迫骨折に見舞われ、長期の入院加療を余儀なくされたために、学会参加による情報収集、文部科学省主催のがん教育セミナーなどに参加しての情報収集にとどまり、学校現場に介入してのがん教育の調査研究の実施ができていない。 補助期間延長申請を行い承認を得ている。

中高生への子宮頸がん予防啓発に向けた教育支援ーピアエジュケーションの実践と評価ー

基盤研究(C)

課題番号: 16K12066

研究期間: 2016年04月  -  2020年03月 

代表者: 砂川 洋子, 照屋 典子 

直接経費: 3,200,000（円）  間接経費: 4,160,000（円）  金額合計: 960,000（円）

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がんの罹患には様々なリスク要因が挙げられているが、多くのがんは生活習慣などと深い関わりがあるとされているため、若い世代からのがんやがん予防教育が重要であることが提言されている。平成24年6月に施行された、がん対策基本推進計画に基づき、文部科学省は平成29年度からのがん教育の全国展開を目指して、学校におけるがん教育の在り方に関して検討してきている。 第一段階研究では中学生、高校生を対象として、がん教育に関するニーズ調査を実施した。その結果、中高生ともに、多くの生徒ががんに対してのイメージは、暗い感じ、苦しい感じ、怖い感じなどのネガティブイメージが高かった。また、がんやがん予防の授業の受講希望は、中高生共におよそ6から7割の者が希望していた。第二段階研究では、ピアサポーターも交えた、介入研究の教育プログラムの構築や学校で働く養護教諭を対象としてのがん教育の研修を実施し、学校関係者との連携構築に努めた。 第三段階研究は、昨年7月に転倒による腰部圧迫骨折に見舞われ、長期の入院加療を余儀なくされたために、学会参加による情報収集、文部科学省主催のがん教育セミナーなどに参加しての情報収集にとどまり、学校現場に介入してのがん教育の調査研究の実施ができていない。 補助期間延長申請を行い承認を得ている。

最期まで自分らしく過ごせる地域づくりの基盤形成に向けた活動モデルの構築

基盤研究(C)

課題番号: 16K12299

研究期間: 2016年01月  -  2019年03月 

代表者: 照屋　典子  研究分担者: 砂川 洋子 琉球大学, 医学部, 教授 (00196908)

直接経費: 2,000,000（円）  間接経費: 600,000（円）  金額合計: 2,600,000（円）

地域住民ボランティア参加型の緩和ケアネットワークモデルの構築

基盤研究(C)

課題番号: 25463636

研究期間: 2013年04月  -  2016年03月 

代表者: 照屋 典子  研究分担者: 照屋 典子, 砂川 洋子

直接経費: 1,700,000（円）  間接経費: 510,000（円）  金額合計: 2,210,000（円）

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我々は、まず、緩和ケアボランティアの活動を地域へ拡大するための課題を検討するために、病院で活動している緩和ケアボランティアへのインタビュー調査を行った。その結果、緩和ケアボランティアの人材確保が困難であり、今後、在宅緩和ケアネットワークの構築には住民参加が不可欠であることを啓発していく必要性が示唆された。そこで、最期まで自分らしく暮らせるための地域づくりをテーマとしたワークショップを開催した。その結果、地域住民や医療、介護福祉関係者が集い、終末期の過ごし方や在宅緩和ケアの促進に向けた地域づくりについて考える機会をもつことで当事者意識の促進、人材の発掘、地域力の向上が期待できることが示唆された。

若年女性の子宮頸がん予防・啓発に向けたピアサポーターによる教育支援

基盤研究(C)

課題番号: 25463417

研究期間: 2013年04月  -  2016年03月 

代表者: 照屋 典子  研究分担者: 砂川 洋子, 照屋 典子

直接経費: 2,100,000（円）  間接経費: 630,000（円）  金額合計: 2,730,000（円）

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本研究では、沖縄県内の若年世代575人を対象として、子宮頸がん予防啓発に関する意識調査を実施した。その結果、子宮頸がん検診率は1割程度、予防ワクチン接種率は1割未満と低く、知識度も低いことを明らかにした。このことを踏まえて、若年世代のピアサポーターやがんサバイバーとの協働による教育セミナーやワークショップなどを実施した。 その結果、ピアサポーターやがんサバイバーを活用した教育介入は、子宮頸がん予防啓発の知識や情報の獲得につながり、継続教育支援の重要性が示唆された。

看護系大学における発達障害傾向学生に対するサポート・スペクトラム構築に関する研究

基盤研究(B)

課題番号: 25293435

研究期間: 2013年04月  -  2016年03月 

代表者: 照屋 典子  研究分担者: 安酸 史子, 砂川 洋子, 金城 祥教, 福嶋 龍子, 松浦 賢長, 増滿 誠, 北川 明, 竹末 加奈, 三並 めぐる, 山住 康惠, 金城 芳秀, 宮林 郁子, 白水 麻子, 日高 艶子, 吉武 美佐子, 小林 裕美, 岡村 純, 二重作 清子, 正野 逸子, 佐藤 亜紀, 原田 直樹, 當山 裕子, 照屋 典子, 伊礼 優, 梅崎 節子, 安藤 満代, 谷 多江子, 藤川 真紀, 松浦 江美, 西村 優紀美, 岩瀬 貴子, 馬場 保子, 大城 凌子, 葛原 誠太, 小柳 康子, 坂梨 左織, 石橋 曜子, 柴田 裕子, 楢橋 明子

直接経費: 13,600,000（円）  間接経費: 4,080,000（円）  金額合計: 17,680,000（円）

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本研究は、看護系大学における発達障害傾向学生への効果的な支援方法と支援のあり方を明らかにすることを目的とした研究である。看護系大学に勤務する教員から教育上特別な支援を要する学生の特徴について調査し、発達障害傾向学生の行動特性スクリーニング・チェックリストを作成した。その後、チェックリストで特別な支援が必要と考えられた学生を１年間追跡し、どのように支援をするかについて明らかにした。発達障害傾向学生の特性は多岐にわたり、その特性により教員は教育困難と感じることが多い。しかし、特性を問題と考えず、その特性をもちながらどう現実に適応するかを支援することが効果的な支援であると考えた。

地域住民ボランティア参加型の緩和ケアネットワークモデルの構築

基盤研究(C)

課題番号: 25463636

研究期間: 2013年04月  -  2016年03月 

代表者: 照屋　典子  研究分担者: 砂川 洋子 琉球大学, 医学部, 教授 (00196908)

直接経費: 1,700,000（円）  間接経費: 510,000（円）  金額合計: 2,210,000（円）

地域住民ボランティア参加型の緩和ケアネットワークモデルの構築

基盤研究(C)

課題番号: 25463636

研究期間: 2013年04月  -  2016年03月 

代表者: 照屋 典子, 砂川 洋子 

直接経費: 1,700,000（円）  間接経費: 2,210,000（円）  金額合計: 510,000（円）

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我々は、まず、緩和ケアボランティアの活動を地域へ拡大するための課題を検討するために、病院で活動している緩和ケアボランティアへのインタビュー調査を行った。その結果、緩和ケアボランティアの人材確保が困難であり、今後、在宅緩和ケアネットワークの構築には住民参加が不可欠であることを啓発していく必要性が示唆された。そこで、最期まで自分らしく暮らせるための地域づくりをテーマとしたワークショップを開催した。その結果、地域住民や医療、介護福祉関係者が集い、終末期の過ごし方や在宅緩和ケアの促進に向けた地域づくりについて考える機会をもつことで当事者意識の促進、人材の発掘、地域力の向上が期待できることが示唆された。