科研費獲得情報 - 照屋　典子

若年女性の子宮頸がん予防・啓発に向けたピアサポーターによる教育支援

基盤研究(C)

課題番号: 25463417

研究期間: 2013年04月  -  2016年03月 

代表者: 砂川 洋子, 照屋 典子 

直接経費: 2,100,000（円）  間接経費: 2,730,000（円）  金額合計: 630,000（円）

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本研究では、沖縄県内の若年世代575人を対象として、子宮頸がん予防啓発に関する意識調査を実施した。その結果、子宮頸がん検診率は1割程度、予防ワクチン接種率は1割未満と低く、知識度も低いことを明らかにした。このことを踏まえて、若年世代のピアサポーターやがんサバイバーとの協働による教育セミナーやワークショップなどを実施した。 その結果、ピアサポーターやがんサバイバーを活用した教育介入は、子宮頸がん予防啓発の知識や情報の獲得につながり、継続教育支援の重要性が示唆された。

卒後１年目看護師の定着率向上を目的とした広域包括支援プログラムの開発研究

基盤研究(A)

課題番号: 24249097

研究期間: 2012年10月  -  2016年03月 

代表者: 照屋 典子  研究分担者: 松浦 賢長, 砂川 洋子, 宇座 美代子, 照屋 典子, 金城 芳秀, 渡久山 朝裕, 謝花 小百合, 金城 祥教, 塚原 ひとみ, 中嶋 恵美子, 小田 正枝, 上田 智之, 正野 逸子, 岡田 なぎさ, 児玉 裕美, 二重作 清子, 一原 由美子, 日高 艶子, 石本 祥子, 小浜 さつき, 岡村 純, 小川 里美, 小手川 良江, 前田 三枝子, 山﨑 不二子, 松岡 綠, 田出 美紀, 門司 真由美, 安酸 史子, 北川 明, 生野 繁子, 飯野 英親, 鶴田 早苗, 川本 利恵子, 松本 幸子, 増滿 誠, 原田 直樹, 佐藤 香代, 宮城 由美子, 田中 美樹, 三並 めぐる, 阿部 眞理子, 清水 夏子, 楢橋 明子, 石田 智恵美, 山住 康恵, 木村 涼平

直接経費: 32,900,000（円）  間接経費: 9,870,000（円）  金額合計: 42,770,000（円）

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卒後一年目の定着率向上のために臨床教育力向上、看護技術支援、大学教員メンター制の3つのプログラムを構築し効果検証を行った。臨床教育力向上は、本研究で作成したコーチングスキル尺度にて調査し得点の向上が見られた。看護技術支援は、病院施設外での実施により技術習得のみならず課題解決力や意識の向上に効果があった。大学教員メンター制は、相談できる場があることの安心、2年目以降こそが必要などの評価を受けた。 離職願望の時期的変化がないこと、辞めたいと一度も思わなかった看護師の存在、強く辞めたいと思うものが約1割低下していることなどはプログラム導入の効果と評価でき、広域包括支援プログラムの有効性が示唆された。

沖縄県におけるがん患者の在宅療養支援ネットワーク構築に向けた包括的調査研究

基盤研究(C)

課題番号: 21592759

研究期間: 2009年  -  2011年 

代表者: 照屋 典子  研究分担者: 照屋 典子, 砂川 洋子

直接経費: 1,700,000（円）  間接経費: 510,000（円）  金額合計: 2,210,000（円）

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本研究は、沖縄県における終末期がん患者の在宅緩和ケアを促進するための課題を明らかにすることを目的とした。がん診療を担う病院医師、病院看護師、医療ソーシャルワーカー、及び在宅がん患者への療養支援を担う在宅医、訪問看護師を対象とし、郵送法による質問紙調査を行った。その結果、沖縄県におけるがん患者への在宅緩和ケアを推進するためには、在宅療養を希望するがん患者がより適切な時期に移行できるような病院-在宅間のネットワークの構築、家族の介護体制を支援する環境整備、在宅医療を担う人材確保や在宅医をサポートする体制整備等の課題が明らかとなった。さらに、今後は、医療関係者だけでなく、行政、議会、県民を巻き込んだがん対策の推進に向けた普及啓発の必要性が示唆された。

沖縄県におけるがん患者の在宅療養支援ネットワーク構築に向けた包括的調査研究

基盤研究(C)

課題番号: 21592759

研究期間: 2009年  -  2011年 

代表者: 照屋　典子 

直接経費: 700,000（円）  間接経費: 210,000（円）  金額合計: 910,000（円）

緩和ケアに携わる看護師の継続教育支援‐アクションリサーチによる介入と評価‐

基盤研究(C)

課題番号: 20592543

研究期間: 2008年  -  2010年 

代表者: 照屋 典子  研究分担者: 砂川 洋子, 照屋 典子, 知念 正佳, 笹良 剛史, 金城 恵, 里見 雄次

直接経費: 1,700,000（円）  間接経費: 510,000（円）  金額合計: 2,210,000（円）

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本研究では、沖縄県内(離島を含む)の300床以上の総合病院に勤務する看護師1377人を対象として、緩和ケア実践上の悩みや困難感などの現状調査を行った結果、多くの看護師が疼痛緩和や症状緩和、患者家族の意思決定支援、精神的ケアなどで課題を抱えていることを明らかにした。このことを踏まえて、教育プログラムを構築し、アクションリサーチによる介入を行った結果、緩和ケアの知識や技術の獲得につながり、継続教育支援の必要性が示唆された。