柴田　聡史 (シバタ　サトシ)

Shibata Satoshi

写真a

職名

准教授

科研費研究者番号

40721882
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現在の所属組織 【 表示 ／ 非表示 】

  • 専任   琉球大学   研究共創機構（地域連携推進室）   准教授  

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出身大学 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2003年04月
    -
    2007年03月

    東北大学   教育学部   教育科学科   卒業

  • 2007年04月
    -
    2009年03月

    東北大学大学院   教育学研究科   総合教育科学専攻博士課程前期   卒業

  • 2009年04月
    -
    2015年03月

    東北大学大学院   教育学研究科   総合教育科学専攻博士課程後期   卒業

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出身大学院 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2007年04月
    -
    2009年03月

    東北大学大学院  教育学研究科  総合教育科学専攻博士課程前期  博士後期課程  修了

  • 2009年04月
    -
    2015年03月

    東北大学大学院  教育学研究科  総合教育科学専攻博士課程後期  博士後期課程  修了

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取得学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 東北大学 -  修士(教育学)  教育学

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職歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2010年04月
    -
    2013年03月

      （独）日本学術振興会・特別研究員（DC2）  

  • 2011年04月
    -
    2013年07月

      東北文化学園専門学校  

  • 2011年04月
    -
    2013年07月

      宮城県高等看護学校  

  • 2011年04月
    -
    2013年07月

      東北文化学園専門学校  

  • 2013年04月
    -
    2013年07月

      赤門鍼灸柔整専門学校  

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所属学会・委員会 【 表示 ／ 非表示 】

  • 　
    　
    　
     

    日本教育学会

  • 　
    　
    　
     

    日本教育行政学会

  • 　
    　
    　
     

    日本教育制度学会

  • 　
    　
    　
     

    日本教育経営学会

  • 　
    　
    　
     

    日本教師教育学会

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文・社会 / 教育学

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • 「学び直し」推進政策の展開と特徴

    柴田 聡史

    日本教育制度学会紀要ー教育制度学研究の成果と展望ー   特別号   168 - 184   2023年 [ 査読有り ]

    掲載種別: 研究論文（学術雑誌）

  • 荻野亮吾著『地域社会のつくり方―社会関係資本の醸成に向けた教育学からのアプローチ』

    柴田 聡史

    日本教育政策学会年報 ( 日本教育政策学会 )  30 ( 0 ) 222 - 225   2023年

    掲載種別: 研究論文（学術雑誌）

  • 「学び直し」推進政策の展開と特徴

    柴田 聡史

    教育制度学研究 ( 日本教育制度学会 )  2023 ( 30S ) 168 - 185   2023年 [ 査読有り ]

    掲載種別: 研究論文（学術雑誌）

  • 政府・文部科学省・中央諸団体の教育政策動向

    柴田 聡史

    日本教育政策学会年報 ( 日本教育政策学会 )  28 ( 0 ) 156 - 162   2021年

    掲載種別: 研究論文（学術雑誌）

  • 家庭教育支援に関する国の政策動向と都道府県の役割〜北海道教育委員会の取り組みを事例に〜

    柴田　聡史

    生涯学習フォーラム : 琉球大学地域連携推進機構生涯学習推進部門研究紀要   ( 2 ) 1 - 10   2019年03月 [ 査読有り ]

    掲載種別: 研究論文（学術雑誌）

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著書 【 表示 ／ 非表示 】

  • 日本型公教育の再検討 : 自由、保障、責任から考える

    大桃, 敏行, 背戸, 博史 ( 担当: 単著 )

    岩波書店  2020年07月 ( ページ数: viii, 232p )

  • 教育経営ハンドブック

    日本教育経営学会 ( 担当: 単著 , 担当範囲: 第4章5　校長に求められる力量 )

    学文社  2018年06月

  • 初めて学ぶ教育の制度・行政・経営論（改訂増補版）

    牛渡 淳 ( 担当: 分担執筆 , 担当範囲: 巻末資料 )

    金港堂出版部  2017年04月

  • アメリカ公立学校の社会史 : コモンスクールからNCLB法まで

    Reese William J., 小川 佳万, 浅沼 茂 ( 担当: 分担執筆 , 担当範囲: 第8章　伝統の保護者 )

    東信堂  2016年01月

  • 沖縄で教師をめざす人のために

    上地 完治, 西本 裕輝 ( 担当: 分担執筆 , 担当範囲: 第9章　学校制度 )

    協同出版  2015年07月

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MISC（その他業績・査読無し論文等） 【 表示 ／ 非表示 】

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科研費獲得情報 【 表示 ／ 非表示 】

  • 米国における校長の評価と職能成長システムに関する調査研究

    若手研究

    課題番号: 20K13876

    研究期間: 2020年04月  -  2023年03月 

    代表者: 柴田 聡史  研究分担者: 柴田 聡史

    直接経費: 2,700,000（円）  間接経費: 810,000（円）  金額合計: 3,510,000（円）

  • 米国における校長の評価と職能成長システムに関する調査研究

    若手研究

    課題番号: 20K13876

    研究期間: 2020年04月  -  2023年03月 

    代表者: 柴田 聡史 

    直接経費: 2,700,000（円）  間接経費: 3,510,000（円）  金額合計: 810,000（円）

    　概要を見る

    本研究は、米国における校長の資質・力量概念の変容とそれに伴う評価制度や職能成長システムの動態を、学力テストと厳格なアカウンタビリティに基づく連邦主導の改革の展開において明らかにすることを目的としている。具体的には、1980年代以降の連邦政策で校長に必要とされてきた資質・力量概念の変遷を明らかにするとともに、連邦政策を契機として各州で進展する校長の評価制度構築の動態と課題、評価制度と連動する職能成長システムの実態を明らかにし資質・力量概念の変容との関係を分析することを研究課題としている。 2年目となる本年度は、連邦・州政府文書等の精査による、各州の評価制度のの法制化と職能成長システムの整備状況についての整理を行うとともに、連邦政策に伴って校長評価制度を導入したニューヨーク州を中心に、制度の導入過程およびその特徴と課題、校長評価と連動して行われる校長の職能成長システムについて事例分析を行った。同州では 2010 年に児童生徒の学力達成に対する影響度を観点とする新たな評価制度が導入されており、そこでは評価結果に基づいて報償が与えられる一方で異動や解雇も可能となっている。その結果、管理職の人材の流動性が高くなっており、新たな人材を大学院等を経ない早期の養成プログラムであるオルタナティブ・ルートによって確保される仕組みが確認された。なお、本年度の研究成果の一部は関連学会での発表および論文投稿などを行う予定である。

  • 困難を抱えた若者に対する学習機会としてのオルタナティブ教育の国際比較研究

    基盤研究(B)

    課題番号: 18H00972

    研究期間: 2018年04月  -  2021年03月 

    代表者: 後藤武俊  研究分担者: 金井 徹, 大桃 敏行, 井本 佳宏, 下村 一彦, 柴田 聡史, 白幡 真紀, 高橋 春菜, 金井 里弥

    直接経費: 8,400,000（円）  間接経費: 2,520,000（円）  金額合計: 10,920,000（円）

  • 困難を抱えた若者に対する学習機会としてのオルタナティブ教育の国際比較研究

    基盤研究(B)

    課題番号: 18H00972

    研究期間: 2018年04月  -  2021年03月 

    代表者: 後藤 武俊, 金井 徹, 大桃 敏行, 井本 佳宏, 下村 一彦, 柴田 聡史, 白幡 真紀, 高橋 春菜, 金井 里弥 

    直接経費: 8,400,000（円）  間接経費: 10,920,000（円）  金額合計: 2,520,000（円）

    　概要を見る

    本年度の主な研究成果として、以下の2点を挙げることができる。第一に、本研究の全体的な方向性に関連して、困難を抱えた若者に対する学習機会を公的に整備することの可能性と課題について検討し、その成果を日本教育学会第77回大会課題研究Ⅰ（2018年8月31日）において発表したことである。ここでは、公教育が多様性を通じた学びの場であってこそ正当性を持ちうる一方で、そこでの学び自体に苦しみや困難を抱える者が実際に存在する以上、そうした「切実な要求」への応答である限りにおいて「別の学びの場」は公的に支援されるべきこと、併せて、そうした学びの場の質保証と生徒の適切な接続を保障するワンストップ・サービスの整備も求められることを述べた。 第二に、国内・国外調査の順調な進展と研究成果の公表である。国内調査では定時制・通信制高校の実態調査および困難を抱えた若者への支援を行っているNPO等への訪問調査を行うとともに、公立通信制高校の現状および意義と課題について東北教育学会第76回大会（2019年3月16日）にて研究発表を行った。また、国外調査については、オレゴン州ポートランド市への訪問調査を実施するとともに、その研究成果を東北大学大学院教育学研究科『研究年報』第67集第1号に掲載した。本論文では、同市において、若者の困難の多様性に応じた公立・私立のオルタナティブ学校が多元的・重層的に準備されているだけでなく、それらに若者をつなぐシステムも公的に整備されていることを明らかにした。さらに、英国については、国内ではほとんど研究がなされていないAlternative Provisionsという困難を抱えた若者への学習機会の実態について東北教育学会第76回大会（同上）で報告を行った。さらに、アジアについては、韓国におけるオルタナティブ教育の現状についてアジア教育学会で発表を行った。

  • 生涯学習行政の推進における公と私に関する理論的実証的研究

    基盤研究(B)

    課題番号: 17H02666

    研究期間: 2017年04月  -  2020年03月 

    代表者: 背戸博史  研究分担者: 背戸 博史, 大桃 敏行, 広井 多鶴子, 下村 一彦, 荒見 玲子, 柴田 聡史

    直接経費: 10,800,000（円）  間接経費: 3,240,000（円）  金額合計: 14,040,000（円）

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担当授業科目（学内） 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2020年度  教育政策史  講義 

  • 2019年度  教育政策史  講義 

  • 2018年度  教育政策史  講義 

  • 2017年度  教育政策史  講義 

  • 2016年度  教育政策史  講義 

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